交通事故

急増する自転車事故の注意点と対処法

    こんにちは、今回は自転車事故ついてお話をしていきます。

    自転車を使っていると、少なからず「危ない!」と思う機会があるのではないでしょうか。
    自転車は資格もいらず誰でも手軽に乗れる乗り物なので、安全の意識が薄くなりがちです。
    スピードも出るので、死角から車や歩行者が来てしまったら避けることは難しいでしょう。

    相手がいなくても、路面で滑ったり細いタイヤが溝にはまってしまったりと、自転車ならではの事故もあります。

    近年では運転者の過信や怠慢により自転車事故も急増し、スポーツ用に乗られていたハンドルブレーキが無いものが違反の対象になったり、何かをしながら運転をする事で死亡事故なども多発するケースが増え、警察による取り締まりが強化されたり、自治体レベルでの自転車保険の加入の義務化などが進んでいます。
    当院にも、自転車事故の後から不調を訴え来院されるケースが増えました。

    では、自転車事故に遭ってしまったらどうしたら良いのでしょうか?

    まずは警察に連絡を!

    まず、自転車にぶつけられ怪我をした場合、必ず警察に通報しましょう。

    自転車もあくまで車両になるので、ぶつけられた場合は、車による事故と同じ扱いになります。
    補足になりますが、自転車も事故以外にも、無灯火や携帯電話をしながらの運転など様々なケースで罰金刑やキップを切られます。キップが2枚になると警察署で講習を受ける事になります。
    それだけ自転車と言えど、大きい事故が起きかねない乗り物であるということがわかります。

    医療機関で検査を受け、診断書をもらう

    警察の調書が終わったら、総合病院や整形外科で検査を受けて、診断書をもらう様にしましょう。

    自転車とは言え車両で、先に述べた様に今の自転車は非常に性能が良いので、スピードもかなり出ます。
    衝突された際に打撲だけでなく、むち打ちなどを受けて後々に後遺症で頭痛などの症状が出ることもありますし、切り傷だったりの目に見える怪我を負ってしまうことも少なくありません。
    体に異常がなかったとしても、必ず診断を受けましょう。

    自転車事故の治療と治療費について

    病院などから貰った診断書と警察から貰う事故証明を使い、加害者と相談をして、その後は整骨院で怪我の治療を行いましょう。

    自転車事故の場合、治療費を一旦自己負担し、あとから請求する

    治療費は当然加害者側が支払うのですが、自転車の場合は自動車事故と違い、「車両扱いしていますが交通事故の治療としては扱われず、被害者の方が治療の際には窓口でお支払いをし、かかった治療費を加害者に請求する」という流れになるケースがほとんどです。そのことは覚えておきましょう。

    自転車事故の保険について

    加入している保険を確認する

    怪我の具合によっては長期間の受診が必要になるケースがあります。
    そうなると、本人負担が非常に大きくのしかかってきますよね。
    こうした時に、加入している自転車保険などに相談する事で負担の軽減に繋がります。

    また、自動車保険の中には特約追加の中には自転車保険も組み込める保険もあります。
    普段から保険の確認をしておくとこうした事に使えるケースもあるので、一度自分が加入している保険を確認しておきましょう。

    自らの自転車で転倒などした場合

    次に、自ら自転車に乗っていて転倒などをした場合です。
    この場合は、大きく分けて2つのパターンあります。

    1.自分が加入している自転車保険を使用する
    2.自分が加入している健康保険を使用する

    まず、自転車保険を使用する場合には、各自転車保険会社により対応はまちまちですが、概ね自動車事故と同じで、事故による怪我と証明するために総合病院か整形外科での診断書が必要になります。

    その後は整骨院などでの治療を行い、「治療費は一度窓口でお支払いをし、後々かかった治療費を加入している自転車保険に請求する」というのが一連の流れです。

    次に健康保険を使用する場合ですが、自転車保険に加入していない方々はほとんど健康保険を使用しての治療となります。

    まとめ

    自転車は誰もが利用できる乗り物であり、それだけ誰もが怪我をしてしまう可能性があるということです。
    だからこそ、日頃から運転に気を配るのは当然ですが、万が一自分が実際に自転車による事故に巻き込まれてしまった際にちゃんと対応できるように、今まで気にしていなかった方は先ずは今日から保険を見直すなど意識を改めてみてください。