交通事故に遭った後、「痛みが続いているのに後遺症認定がもらえなかった」という相談は少なくありません。
実際に当院でも、治療を続けた患者さんが納得いかない結果に終わるケースを見てきました。
今回は実例を交えて、なぜ後遺症認定が認められないのか、その理由と対策を解説します。
【実例】30代女性のむち打ちで非該当になったケース
信号待ち中に追突され、首のむち打ち症状が出た30代女性のケースです。
・事故翌日から整骨院、整形外科に通院
・首の痛み・頭痛・しびれが続き、5か月間治療を継続
・仕事にも支障があり、後遺症認定を申請
しかし結果は 「非該当」。
つまり後遺症としては認められませんでした。
後遺症認定が非該当となる主な3つの理由
後遺症認定が通らなかった理由は主に以下の3つです。
医師の診断書や画像所見の不足
後遺症認定は「痛みがある」という訴えだけでは認められません。
MRIやX線などの画像検査で異常が確認されない場合、「医学的に証明できない」と判断されやすいのです。
通院期間、頻度が不十分と見なされた
通院期間は6ヵ月以上あるかないかというのが判断基準としてとても大切になります。
通院回数が少ないと「本当に痛みが続いているのか？」と疑われてしまいます。
実例の女性も仕事の都合で通院が途切れがちだったため、「症状が軽いのでは」と判断された可能性があります。
保険会社とのやり取り不足
専門知識がないまま本人が対応すると、必要な書類や証拠を揃えられず不利になるケースがあります。
弁護士などにサポートしてもらえば違った結果になったかもしれません。
認定されやすいケースの共通点と違い
後遺症認定が認められやすいのは、次のような場合です。
・画像検査で異常が確認されている（ヘルニア・脊柱管狭窄など）
・通院頻度が高く、症状の一貫性がある
・医師・整骨院・弁護士が連携して資料を揃えている
つまり「医学的証拠」「継続的な通院」「専門的なサポート」が揃っているかどうかが大きな分かれ目です。
整骨院としてできるサポート
誠整骨院グループでは、後遺症認定を見据えたサポートも行っています。
✅ 医師への紹介や検査依頼のアドバイス
✅ 通院状況を正確に記録し、必要に応じて資料を作成
✅ 保険会社や弁護士との連携サポート
「後遺症認定を確実に取りたい」という患者さんにとって、こうした体制は非常に重要です。
まとめ | 泣き寝入りを防ぐ3つの備え
交通事故の後遺症認定は、ただ「痛い」と訴えるだけでは通りません。
医学的な証拠、通院の継続性、専門家のサポート
この3つを意識して備えることで、認定される可能性は大きく高まります。
今回の30代女性のように「本当に辛いのに認められない」と悔しい思いをしないために、早い段階から当院や弁護士に相談し、正しい手続きを進めることが大切です。
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