交通事故に遭ったら、どんな場合でもまずは病院へ！
交通事故治療で注意したいのは、痛みが軽いからと病院に行かずに症状を放置しておく事です。痛みが軽い場合でも症状がない場合でも、必ず病院へ行きましょう。
単なる打撲や捻挫に感じられても、神経や筋肉に損傷を負っている可能性があります。その場合、後になって症状が現れて来るケースが多く、問題が生じているとわかった時には事故との因果関係が証明でキズ、保険や賠償を請求できない可能性も考えられます。
特に首やひざなどは後から症状がでることが多いので、レントゲンを撮ったほうが無難です。というのも、加害者側の保険会社に医療費を請求する際に必要になるからです。
レントゲンや正規の整形外科の診断書がないと、交通事故の医療費と認められない場合もあります。特に接骨院や鍼治療の場合では認められないケースもあるので、まずは医師のいる病院に行きましょう。また交通事故によって一番多くある症状はむちうちです。咄嗟に力がかかることで首や腰などに痛みを感じるケースがあります。むちうちは本人しか分からない痛みが生じますが、放置して治るものではありません。そのうち治るだろうと思わず、しっかりと治療をうけることが必要です。
【病院の選び方】まずは整形外科へ行きましょう
整形外科や整骨院などどこに行けばいいのか悩むかと思いますが、交通事故に遭った際は、最初は整形外科にかかっておいた方が安全です。
整形外科ではレントゲン撮影ができ、大きな整形外科であればMRI装置が設置されている院もあります。そういった検査を行うことで、しびれ・痛みといった症状の原因を正確に特定することが可能になります。
症状の原因が曖昧なままでは、強めのマッサージや温熱療法を行ってしまうと逆に悪化するケースも考えられます。交通事故の衝撃がどれほどだったかに関わらず、まず初めは慎重を期して整形外科に行くことをおすすめします。
もし座っているだけでもつらい時には無理に大きな病院で待つ必要はありません。すぐに予約が取れる整形外科を探し、そちらを受診しましょう。インターネットで整形外科を検索すれば、「MRI装置の有無」「予約が取れるかどうか」「駐車場の有無」などが事前に調べられます。それらを確認した上で来院すれば、徒足を踏むことなく治療に入れます。
他の医療機関にも行きましょう
整形外科での検査で骨折などといった目立つ症状が見当たらなかった場合は、整骨院で治療を受ける方法もあります。例として、捻挫や打撲だけでなく、事故後に生じた痺れや腰・首の痛みなどといった症状に対応しています。
整骨院では、マッサージや温熱療法、電気治療器など、様々な方法で症状にアプローチできます。全国的に院の数が多く地域密着型なため、手軽に通いやすい点もおすすめです。
また保険診療の対象となるため、交通事故に巻き込まれた際に自賠責保険を利用し、無料で治療を受けることが可能です。更に治療も短時間で終わらせることが可能なため、気軽に受けることができます。
ストレッチやリハビリでも手厚いサポートが期待でき、常日頃から腰痛などの症状を抱えている方にもメリットがあります。
交通事故治療の場合、他の医療機関とも同時に通院しながら治療を進めることも可能です。
交通事故の治療期間は約半年以上
交通事故の痛みに対する治療は首や腰の状態によって違うのですが、一般的には半年以上の通院が必要になることが多いとされています。
例えばムチ打ち症の場合の施術回数はかなり多く、首にコルセットを装着して固定をしてから、数週間は首を動かさないようにする必要があります。また無理をして首を動かすと、関節などが修復されていない為に神経を圧迫してしまい、背中の痛みや肩こりなどが起きる場合があります。首の症状を放置することで周辺にも炎症が広がり、不快な症状が増えてしまうので完治するまで通い続けることが重要です。
交通事故に遭ったらやるべきこと・流れ
交通事故に遭遇したら多くの人が慌ててしまうかもしれません。ですが、心を落ち着かせてやるべきことを行う必要があります。
警察に連絡する
交通事故に遭遇したら、まずは警察に事故があったことを連絡しましょう。気が動転していると警察の番号も分からなくなってしまうことも考えられますが、気を静めて 110 番に電話をかけます。
一般的に警察への連絡は加害者側が行います。しかし、加害者が逃げてしまう可能性もあるため、できる限り自分で電話をかけます。その際、加害者が警察を呼ばず自分たちで対処しようと提案してくる場合もあります。ですが、警察を呼ぶのは義務だと考える必要があります。警察への報告義務を怠った場合には罰が科せられることもあるため、必ず連絡しましょう。
警察が来たら現場検証を行いますが、自分でも事故の現場を記憶・記録して、証拠を残しておきましょう。事故車の状況や衝突部位、負傷部位や破損部位、事故直後の周囲の状況などをスマートフォンなどで撮影しておきます。また、加害者の自動車登録番号や所有者の住所氏名、任意保険や自賠責保険の保険会社名も必ず相手から聞いておきましょう。
保険会社に連絡する
警察への連絡と情報収集を終えたら、保険会社に連絡します。
交通事故による負傷の場合、１０：０で相手が悪ければ相手の保険会社から治療費が支払われます。条件によっては自分側の保険会社からも治療費が出る可能性があります。補償内容は会社で異なるため、事故に遭遇したら速やかに保険会社の担当者まで連絡しなければなりません。
ここで気を付けたいのが、話し合いの際に何ともないからと言って話を終わらせないことです。その時点では大丈夫であったとしても、２～３日後に痛みを感じ始める場合があります。また、ひどければしばらく通院することになったり、入院を強いられる可能性も捨てきれません。補償に関して話し合わずに終わらせてしまうと、いざ病院に行く際に治療費を負担してもらえない可能性があります。
ですから、医療費の支払いの件は勿論、通院などにより休業を余儀なくされた場合の補償の件も自分で交渉しましょう。本来、こういった話もお互いの保険会社同士が行うですが、自分に非がない場合には自分側の保険会社は口を出しません。自分で相手の保険会社とこれらの交渉を行う必要があります。
その場しのぎの対応をするのではなく、どこまで負担してもらえるのかをしっかり確認しておきましょう。
また、もし目撃者がいそうであれば、その人の住所や氏名、連絡先を必ず聞いておくことをおすすめします。事情聴取が行われる際に証言してもらえる可能性もあるでしょう。第三者の証人は警察や保険会社などに信用されることが多くあります。
保険金を請求する際、交通事故証明書の交付を受ける必要があります。
また、加害者と同じように自分の契約保険会社への連絡も忘れずに行いましょう。
病院へ行く
病院に行くとなった際には相手の保険会社にどこに行くのかを事前に伝えておきましょう。
担当者の同意が得られれば、基本治療費の窓口負担なしで診察を受けることができます。当院では保険会社から書類が送付されてくるまで 5,000 円の預かり金を頂いております。書類が到着次第ご返金させていただきますのでご了承ください。
交通事故の治療費や保険について
治療費は加害者側の自動車保険が負担
交通事故に遭遇してしまった場合、一般的に治療費は加害者側の自動車保険が負担します。
ですが、それには一定の手続きが必要となります。その上、支払いの手順や方法も一般の健康保険に比べて煩雑なことも少なくありません。医療機関によっては、そもそも交通事故治療を受け付けていない箇所もあります。
交通事故による負傷の治療費は、事故の過失割合により負担する額が変わってきます。加害者側にのみ責任が生じる場合、加害者側の自動車保険から全額治療費が医療機関側に支払われます。
ただ、医療機関としては診療後にその対価が確実に支払われるのか気になるところです。事実として、交通事故が患者側の責任であるため、治療したにもかかわらず保健会社からは治療費が支払われない事態も起こっています。ですから、相手方の保険会社と治療前に連絡を取った上で、支払いの確認後に治療を開始する院が殆どを占めます。
病院が交通事故治療を受付可能かを確認する
交通事故治療は、予め病院で治療が受付可能なことを確認した後に通院を始めることが必要です。救急治療を行っている大きな病院などであれば、基本交通事故治療についても対応可能なことが多く安心です。小さな病院ではまず窓口で相手方の保険会社の名前と連絡先を聞かれますので、しっかり準備してから通院しましょう。
保険会社から治療費の打ち切りを告げられても大丈夫！
交通事故治療を受けている時に最大の不安要素として挙げられるのが、突如保険会社側から治療費の支払いの打ち切りを告げられる事です。
治療費用が無ければ、負傷への処置を継続する事が難しくなります。ただでさえ怪我と交通事故により精神的にダメージを負っている状態に、追い打ちをかけられてしまいます。
ですが、一切心配する必要はありません。もしも保険会社が一方的に中断を告げてきたとしても、治療の継続に際する判断の権利を持っているのは医師です。ですから、医師が継続すべきと診断した場合には継続できます。
労災保険と自賠責保険、有利な方を選びましょう
労災は、企業や会社などに勤めている方が仕事中に起きた事故などが原因で怪我などをした場合に使える保険です。
例えば、取引先などへ車にて訪問する場合、交通事故に遭遇することは少なくありません。勤務先へ車で通勤している場合も、交通事故に巻き込まれて怪我を負うこともあります。
労災が使えるか否かの基準は、業務に関わった状態である点、通勤などが原因で負傷や死亡をしたかという点です。通勤途中や取引先への訪問などは業務中なので、基準に当てはまり申請が可能です。また、労働者か役員なのかということも使えるか否かの基準に含まれるので注意が必要です。
一般の会社員なら、労働者なので交通事故で怪我などをした時に労災を申請することができます。注意しなければいけないのは、会社の役員などが交通事故に遭遇した場合です。会社の役員の労災保険での扱いは、労働者ではないので申請をすることができません。
上記の通り一般社員の場合は申請することが可能ですが、様々な理由により使用しない方が少なくありません。交通事故に遭遇した場合、労災保険か自賠責保険のどちらかを使うことが可能です。選ぶのは交通事故に遭った被災者なので、会社に迷惑を掛けると考え自賠責保険を選択する人が珍しくありません。
パートやアルバイト従業員の中には、正社員ではないので労災を使えないと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。怪我などの症状が軽い場合、申請しない人も大勢いらっしゃいます。
手続きの際に重要になってくることは、自賠責保険と比較してどちらが自分に有利になるかということです。休業補償などは自賠責保険の方が高くなります。ですが、事故の過失割合が大きい時は労災の方が過失相殺がないので有利になります。事故の相手が任意保険に加入していない場合も、治療費制限のある自賠責保険よりも有利です。
勤務中に交通事故に遭遇した場合、労災保険と自賠責保険のどちらが自分に有利になるのかをよく考え、手続きを進めましょう。
交通事故の損害賠償で損をしないために
交通事故を起こした場合、その9割以上の損害賠償請求は示談で決まります。
たとえ裁判になったとしても多くの場合が和解勧告で終わるため、裁判で判決になりどちらかが控訴をしたことにより損害賠償額が決まるまでに何年もかかるというようなことは稀な事例です。
しかし交通事故の損害賠償の示談交渉でトラブルになることは珍しくなく、最近では被害者と保険会社が示談交渉をするのが一般的なため、保険会社から提示された損害賠償額が低いことに気付かず示談に応じてしまう人もいて、一度示談に応じると覆すことができないためトラブルとなっています。
保険会社の提示金額は実際の額よりも低額！
保険会社からの提示額は、最終的に裁判となった時に決まる示談金の額よりも低額であることがほとんどですので、特に交通事故による損害額であったりけがの程度が大きい場合などは慎重に示談交渉を行う必要があります。
対応が不適切で、こちらが被害者であるにもかかわらず交渉時に不快な思いをすることも珍しいことではありません。
他のトラブルの例としては、加害者が任意保険に入っていないため支払い能力がなく損害賠償金が受取れなかったといったこともあります。
受け取った保険金を加害者側が被害者側に渡さず、あろうことか持ち去って逃亡するといった事例もあります。
説明した事故状況といつの間にか違っていてびっくりしたなど、自分が契約している担当者との意識のずれが生じることがあるため、契約者の声に耳を貸さない体質の所は契約中止も視野に入れることが望ましいです。
当院は特に痛くない施術に定評があり、カイロプラクティックやマッサージの利用経験が少ない人も安心してご利用いただけます。施術前に予診表を基に丁寧な問診を行い、事前に体の不調の状態をよく把握し、個人に合わせた最良の施術をお受けいただくことが可能です。
その際、体の不調や施術内容に関する不安や疑問があればお伝えください。納得がいくまでご説明させていただきます。整骨院のご利用がはじめての人もお気軽にご相談ください。
また、当院にはトムソンベッドという特別な構造の治療用のベッドが設置してあります。
これは、首や胸部、背中、骨盤などの各部位に分かれたクッションが特徴です。それぞれ可動式となっていて、施術に適した形に調整することができます。
トムソンベッドを使用すると、腰や各関節が交通事故による痛みで曲げづらい場合や、ご高齢の方などの施術もストレスなくスムーズに且つ安全に行うことができます。
院内での施術だけでなく、普段の生活において気をつける点や、適切な運動など、体の不調を改善するためのアドバイスもさせていただいております。
お悩みの際はぜひ当院へお越しください。お待ちしております。